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「つみたて投資枠の月額」か「成長投資枠の月額」のどちらか一方、もしくは両方に入力してください。

つみたて投資枠は年間120万円まで。月10万円が満額の目安です。

成長投資枠は年間240万円まで。毎月積み立てる場合に入力してください。

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インデックス投資の長期平均の目安:3〜7%

詳細設定(オプション)

年初・ボーナス時などにまとめて投資する金額です。なければ0円で大丈夫です。

過去にNISAで投資済みの元本金額。わからなければ0円で大丈夫です。

成長投資枠は生涯1,200万円まで。わからなければ0円で大丈夫です。

ONにすると、過去分のNISA資産も想定年利で運用する前提にします。

過去分を含める場合だけ使います。未入力なら、すでに使っているNISA元本と同額として概算します。

NISA利用枠内の最終金額

NISA枠の到達時期

成長投資枠(生涯1,200万円)
生涯投資枠(1,800万円)
計算の前提枠に達した後は、NISA対象の追加入金を止めて計算しています

入力内容と計算結果の内訳

つみたて投資枠の年間利用額
成長投資枠の年間利用額
年間投資額の合計
すでに使っているNISA元本
すでに使っている成長投資枠元本
今回プランの投資予定額
今回追加できるNISA元本
計算に含めた既存NISA資産
NISA資産額(概算)
NISA対象の運用益
節税メリット(課税口座ならかかる税金)

枠の判定

つみたて投資枠 年120万円
成長投資枠 年240万円
年間投資枠 年360万円
成長投資枠 生涯1,200万円
生涯投資枠 1,800万円

NISA元本と運用益の推移

NISA元本累計 運用益

年ごとの資産推移

年数つみたて枠累計成長枠累計NISA元本累計NISA資産額運用益生涯枠使用率
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NISA枠を使った積立投資の基本

NISA(少額投資非課税制度)は、投資で得た利益を非課税にできる国の制度です。通常、株や投資信託の利益には約20.315%の税金がかかりますが、NISA口座内での運用益はゼロになります。2024年から新しいNISA制度が始まり、非課税枠が大幅に拡充されました。

新NISAには「つみたて投資枠」(年間120万円まで・長期積立向け投資信託が対象)と「成長投資枠」(年間240万円まで・個別株等も対象)の2種類があります。両枠を合わせて年間360万円まで投資でき、生涯の非課税保有限度額は1,800万円です。そのうち成長投資枠で使えるのは1,200万円までです。

このツールは、つみたて投資枠と成長投資枠を分けて、年間投資枠や生涯投資枠に収まるかを見るためのものです。運用益はNISAの生涯投資枠には含めず、投資した元本ベースで枠の使用率を計算しています。枠に達した後はNISA対象の追加入金を止める前提で、枠内の資産額を概算します。まとまった資金も一緒に運用したい場合は、投資シミュレーション(初期元本+毎月積立)をご利用ください。

よくある質問

Q. NISAとは何ですか?
少額投資非課税制度(Nippon Individual Savings Account)の略です。通常、投資の利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座内では非課税になります。
Q. つみたて投資枠と成長投資枠の違いは?
つみたて投資枠は年間120万円まで、長期積立向けの投資信託が対象です。成長投資枠は年間240万円まで、個別株や幅広い投資信託に投資できます。両枠を合わせて年間360万円、生涯1,800万円まで利用できます。成長投資枠は生涯1,200万円までです。
Q. NISAで投資する際の注意点は?
元本保証ではないため、投資した金額が減るリスクがあります。また、損失が出てもNISA口座では損益通算ができません。長期・分散・積立の原則を守って投資しましょう。
Q. 旧NISAと新NISAの主な違いは何ですか?
2023年までの旧NISAは非課税期間が5年(つみたてNISAは20年)と決まっており、枠の再利用もできませんでした。2024年からの新NISAは非課税期間が無期限になり、売却後に枠を再利用できる点が大きな違いです。生涯1,800万円の非課税枠を繰り返し活用できます。
Q. つみたて投資枠と成長投資枠はどう使い分ければよいですか?
長期的に毎月コツコツ積み立てたい場合はつみたて投資枠(年120万円まで)が向いています。個別株や幅広い投資信託に投資したい場合や、まとまった資金を一括投資したい場合は成長投資枠(年240万円まで)が活用できます。初心者はまずつみたて投資枠から始めるのが一般的です。
Q. NISAで損失が出た場合はどうなりますか?
NISA口座での損失は、課税口座(特定口座・一般口座)の利益と損益通算することができません。つまりNISAで損をしても他の利益と相殺できず、税制上の恩恵が受けられないため、長期的な視点で運用することが重要です。

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